南海トラフ地震警戒情報

Twitterにて減災活動、情報発信を行っています。@T1ZEg2jynaj9lQ7


【最悪の複合災害】新型コロナウイルスのパンデミックと同時に大地震が起きたら?


f:id:tsukasa-fp:20200220231715j:plain

現在、中国より発生したとされる「新型コロナウイルス」がついに日本列島にまで広がりを見せています。


しかも日本は発生源である中国を除くと感染者数はトップになります。


その要因の一つとして多くの批判を受けている「政府の不十分な対応」について、感染症専門家のかたは「すでに手遅れ」だとおっしゃっています。


今回のような疫病だけでなく地震や台風や噴火といった他の災害でも、今後同じような問題が必ず生じてくるでしょう。


この新型コロナウイルスが今後どのように終結していくのか、そして日本でどのような問題が浮き出てくるのかはまだ未知数です。


しかし、一つ心得ておいて頂きたいこととして、今回の教訓がしっかりと次に起こる災害にもいかされるように国や企業はもちろん、各個人もこの問題に真剣に向き合っていく必要があるということです。



例えば、大企業などでは感染拡大予防のために在宅ワークが実施され、それによる業績の低下も一切見られないということが明らかになりました。


このような企業の動きが、必ず会社に出社しなければいけないという古い常識がようやく変わろうとするきっかけになるかもしれません。



台風や地震の際、被害が生じているにも関わらず、毎回、会社に出勤している人が数多く見られます。


そして、それが帰宅避難や交通麻痺などの二次災害をひどくしているのも事実です。



大地震が起きたらどうなるのか


現在考え得る最悪の災害が、どこかで被害地震が発生して、被災地に新型コロナウイルスが蔓延すること。


もしくは、すでに感染拡大が始まっている地域で被害地震が起こることで、感染が一瞬で拡大してしまうことです。



では、実際に新型コロナウイルスの蔓延と大地震という最悪の複合災害が発生してしまった場合、どのようなことが起こるのでしょうか。



まず、新型コロナウイルスの感染力と致死率について、詳細は省きますが様々な説があるため現時点でどの情報が正しいのかが判断できませんので、真相はまったくわかっておりません。


しかし少なくとも感染率としては、1人から約3人に感染する割合で、致死率は2%程度とされています。


また、高齢であったり糖尿病などの持病のある方は重症になるケースが極めて高いといいます。


そのことも考慮すると、比較的若者が多い中国で致死率が2%であると仮定すると、高齢者の多い日本では致死率はさらに跳ね上がることが予想できます。



次に現在日本で感染が広がっている地域は主に関西、関東地方でいずれも地震の頻発地帯となっています。


さらにいずれも「南海トラフ巨大地震」による甚大な被害が想定される地域の一つであり、関東地方南部では「首都直下地震」が極めて切迫していると言われています。



では、この特に切迫しているとされる「首都直下地震」が発生した場合のケースを考えてみましょう。


首都直下地震とは、東京直下で発生する大地震であると誤解されがちですが、正しくは「南関東地域のどこかで発生するM7クラスの直下地震」の総称として使われています。


つまり、東京だけに限らず千葉県や神奈川県などを震源として発生する可能性もあるということですが最悪のケースを考えて、東京を震源としてM7クラスの大地震が発生した場合を仮定します。



地震だけでも壊滅的な被害に


首都直下地震が発生した場合、その地震による被害だけでも関東地方周辺は壊滅的な被害に見舞われることが想定されます。


東京には震度6弱以上の揺れで倒壊してしまう木造家屋が多数あり、さらに倒壊によって同時多発的に起こる火災は消火が間に合わず手が付けられない状態になります。


都市部でも火災が多く発生し、関東大震災の時のような火災旋風が発生する可能性もあります。


けが人が殺到し、病院が混乱状態になるのはもちろん、警察、消防、自衛隊はすべて機能しなくなることは容易に予想することができます。



新型コロナウイルスは一瞬で拡大


万が一、新型コロナウイルスの蔓延が始まっている現在、首都直下地震が発生すれば、それこそ日本は最悪のシナリオを迎えることになるかもしれません。


高齢者の割合が大半を占める日本では、感染率、致死率は中国よりも上がり、さらに被災生活により免疫力が著しく低下した状態であることを想定すると、被害のスピードは想像をはるかに超えることになることが考えられます。


地震後の被災地に感染者が一人でもいれば、それは一瞬で拡大してしまいます。


その理由としては、震災後の被災地では人が密集せざるを得ないからです。



2011年に起きた東日本大震災の際、発生源は東方地方だったのにも関わらず、首都圏では合計500万人以上もの帰宅困難者が生じました。


ここに1人から3人に感染するような疫病の感染者が一人でもいれば、一瞬で拡大してしまうことは必定です。



そのほかにも、地震後の被災地では多くの人が避難所生活を強いられます。


首都直下地震での避難者の想定数は最大約700万人、そのうち半数以上が避難所生活者となっています。


また、車中避難や自宅避難している人などでも、やがて備蓄が尽きてしまい避難所まで足を運ばざるを得なくなります。


ここに感染者が一人でもいたら、感染が一瞬のうちに拡大してしまうことは容易に予想がつくでしょう。



さらに地震による被災者の数が膨大すぎるため、初期の段階でも十分な治療ができず、感染者が病院に殺到することで院内感染により次々と感染が拡大していきます。


高齢者を中心に死者が相次ぎ、医師も感染すればケガ人の治療も行うことができず、さらに犠牲者は拡大していきます。


そして最後の頼みの綱である自衛隊でさえ、救助活動や様々な支援活動などで濃厚接触者となり感染してしまいます。


ここまでくると、待っているのは首都圏の壊滅のみ、となるのです。