南海トラフ地震警戒情報

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地震の調査方法と観測方法!リアルタイムでの地殻変動観測の精度向上による今後の期待!

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発生した地震をどのように調査しているのか?


地震予測の基礎はデータ収集にあります。


発生した地震の原因を調べるためには、発震機構震源の情報を得ることが重要です。



発震機構とは、地震を起こした断層がどちらの方向に伸びているのかや、どのような傾きをしているのかなど、


その断層がどのように動いたのかを示すものです。



この発震機構を調べるためによく使われるのは、


地震の震源から発せられるP波の最初の動きの方向が、震源から見て上向きなのか、下向きなのかを調べる方法です。



まず、震源を中心とする球面を考え、ここに上向き、下向きを書き込むと、


ほとんどの場合はその二つの領域は震源を含む直交する2つの平面でわけられます。


上向きの領域では震源に対して伸長力が、下向きの領域では圧縮力が働いていることを意味します。


そして、2つの平面のうち1つが断層面に相当するのです。



これによって、縦ずれ断層なのか横ずれ断層なのか、また、正断層なのか逆断層タイプなのかがわかります。



また、地震の発生地点である震源の情報を求めるためには、初期微動継続時間を使う方法があります。



地震の波は、主として最初に到達するP波と、その後に到達するS波、それに続くT波と呼ばれる表面波から構成されます。


そして、S波と表面波の部分を主要動と言います。


これらの情報をもとに震源を割り出すことができるのです。



高感度地震計によって地震の解明が進む


高感度地震計を使った観測によって地震のパターンの解明や、災害時の対処方法の策定など様々なことができるようになりました。



高感度地震計による観測網は、陸域の浅い地震をはじめ、深発地震などの震源や、その発生に直接かかわる地殻構造に関する情報などの精度を高めるものです。


これによってプレートの動態や地殻構造、また地震活動のパターンについての解明などが進んでいます。


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広帯域地震計による観測


広帯域地震計による観測では、広い周波数帯域で、地震波を検知できます。


具体的には、マグニチュード3以上の地震の発生のしくみや、地震の発生過程の解明などに役立てることができます。



また、広帯域地震観測網や高感度地震観測網などで得られた震源の情報で、


地震の規模や断層の破壊方向などをすぐに把握し、地震防災活動に有効な情報を提供することができます。



また、津波地震の検知と解明などにも役立たられることで、津波災害の軽減が期待されています。



海底地震計による観測


海底地震計は海底で発生する地震をとらえることができ、さらにその場所や性質などを分析するためにも役立ちます。



いくつかの海域で海底にケーブル式の海底地震計を設置して観測が行われています。


あわせて津波計も設置し、津波災害に備える体制を構築しています。



さらにその他の観測システムや、海底における観測システム等の開発研究も行われています。



ケーブル式海底地震計による観測は、東海沖房総沖伊東沖相模湾三陸沖室戸沖十勝沖など、


特に今後、巨大地震の発生が危惧されている領域を中心に行われています。


なお、他の海域へも順次観測網を拡充していく計画がされています。



強震計を利用した地震動観測


強震計は、その名の通り強い地震動を観測する機器です。


現在、地方自治体、防災科学技術研究所、気象庁などにより全国約1000ヶ所に設置されています。



それらの多くは地表に設置されていますが、地盤の構造に深く関わる地震動の特性を把握するには、地下の基盤での観測も必要不可欠になります。



そこで、地震調査研究推進本部では、新たに高感度地震計を設置する際には、合わせて地下の基盤に地震計を設置することにしています。



得られた強震記録は、地震直後の揺れの面的把握と救援活動、二次災害の防止、復旧対策などの策定、


そして強い地震動の予測や将来に向けた防災まちづくりへの活用が期待されています。



地殻変動をリアルタイムで監視


地殻変動とは、簡単にいうと地面の動きのことで、これが地震活動と密接に関連しています


この地殻変動の観測には、人工衛星を利用した測位システム(GPS)を用います。



複数の人工衛星から電波を受信し、各衛星の位置と受診時刻から受信点の位置を決定するとともに、


そうして得た、複数の地点での受信データを比較することによって、高精度の距離測定ができます。



このような長所を持つGPSは、広域の地殻変動を精密に検出できます。


そのため、プレート運動の観測にも利用されるようになったのです。



現在、全国に1000ヶ所以上、20~25キロ間隔を目安として、電子基準点の全国配備が進められており、


また、地震や火山活動に関連する地殻変動をより正確に、リアルタイムで監視できるよう全国に設置された電子基準点の改良が進められています。


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