南海トラフ地震警戒情報

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大規模災害による通信規制 唯一連絡を取り合う方法

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大量通信による基地局の停止


停電によって混乱をもたらすもう一つの要因が通信の途絶です。


監視カメラ、保安機器の停止と同じか、それ以上に不安を招いてしまう可能性があります。



大規模災害が発生した後、自分の安全を伝えたり、人の状態を確認したり、110番や119番などの救援を求めるための通信が、地震発生後から順次停止を始めます。


被災者は地震の規模や震源地、そしてその影響の範囲を知るために次々とスマホを開き通信を始めます。


または自身の状態や現在位置を知らせる目的や、会社で決められたルールに基づいて一斉に通信が始まります。


これらの大量な通信量の発生が、スマートフォンなどをはじめとする移動体通信の終了を早めてしまいます。


地震発生時、避難開始、避難路の情報や避難場所の状況、鉄道の運行状況、そして家族や同僚、恋人との安否確認に通信は不可欠なものです。


そこで多くの人は、「今通信しても繋がらないだろう。」と思いつつも、万が一繋がることを期待してスマホを開き通信を試みます。


そうして皆がもつ唯一の通信手段であるスマートフォンのバッテリーは順調に減少していきます。


さらに深刻な事態になると、スマホ端末ではなく、移動体通信基地局のバッテリーが消耗し、電波中継を停止することにより通信ネットワーク全体が機能しなくなる事態が発生してしまいます。



唯一生き残る通信機器


通信会社は、大規模災害が発生した直後から消防や救急などの緊急通信を優先させるために「通信規制」という措置をはじめます。


通信量は時間とともに落ち着いてくるため、通信規制もある程度の時間が経過すれば解除され、自由に通信できる状態に戻ることが期待されます。



大地震により全電力が喪失した場合に、もっとも生き残る可能性が高い通信が三つあると考えられます。


一つは、電話局から各家庭や事務所までの間を、直接銅線で接続されている「加入電話」です。


二つ目は、警察官などが持っている省電力の無線装置


三つ目は、自動車などに搭載されている無線装置や、自動車エンジンによって充電可能な携帯端末などの通信機器です。



加入電話


電話局から家庭や事務所まで直接銅線で接続されている加入電話回線。


加入電話回線の場合、電話回線で使用する電源は電話局から送電されます。


この電話局には、停電直後自動的に切り替わるバッテリーが相当量用意されています。


普段の電話利用量で約8時間程度電源の供給が可能です。


そして、バッテリーの蓄電気を使い果たすと、次に発電機である非常電源装置が72時間程度運転され、電話回線に供給される電源を維持します。



混雑に強いパケット通信


例えば首都直下型地震により大規模停電が起こった場合、一斉に通信したいと考える大量の人々により、大量の通信量が発生します。


首都圏で1000万人が被災したとすると、被災した本人だけでも1000万、そしてその1000万の被災者に連絡を取りたいと考える家族や友人がさらに1000万、2000万人と増えていき、ネットワーク全体が一瞬で混雑してしまい、すぐに通信規制がかかります。


しかし、一方でメールなどの「パケット通信」という方式で行われる通信は混雑に強く、ネットワークの混雑の隙間を縫って、メッセージを相手に伝えることが電話と比較すれば比較的容易に可能です。


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