南海トラフ地震警戒情報

自ら四国沿岸部へ移住し南海トラフ地震の観測、研究をしています。南海トラフをはじめ、その他の巨大地震などを潮位、地殻変動、マグマ、火山活動や静穏化現象などの様々な異常を総合判断し、警告します。 ※人的被害を減らすのが目的で、予言などではありません。


覚えておきたい震災から身を守る方法と地震・津波対策の考え方

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日本列島は現在、地震活動が特に活発な時期にあります。
しかし、その一方で、まだまだ国民の意識も備えも不足しているのが実情です。

地震が起きる前には、多くの時間を使い多くの対策ができますが、地震が起きてからはどうしようもありません。
できるだけ早く先回りして対策をすることで、地震が発生したときに貴方が受けるであろう被害をあらかじめ軽くすることが可能です。

震災時に考えられる、最悪の被害は
「原発」と「津波」ではないでしょうか。
巨大地震に伴う、これらの災害が起きてしまった場合にどのようにして身を守るのかを簡単に紹介し、最後にインターネットメディアで情報収集するときのメリットや注意点をお話致します。



想定外を想定すること


東北沖~関東まで、昔から「地震の巣」として知られていました。


その中でも869年に起こった「貞観三陸地震」がM8.3と推定されており、太平洋沿岸を大津波が襲ったとされ、最も恐れられる地震の一つでした。


しかし、2011年、それをはるかに越える規模で東日本大震災が発生しました。
連動して超巨大地震を引き起こすというこのケースは、一部を除きほとんどの地震学者や気象庁では、「想定外だった」と説明していました。



今後も、このように「想定内」の地震が想定以上の規模で襲ってくるかもしれません。



地震だけに限らず、災害に関しては常に「想定外」を想定して備えや対策を行わなければいけません。


南海トラフ地震に関しても政府が「最悪の想定」とうたっていますが、それでも私たちは「最悪の想定」以上の規模を想定して行動を起こさなければいけないのです。



放射線から身を守るには?


東日本大震災では、大きな揺れに伴い、福島県の東京電力第一原子力発電所が緊急停止しました。


ここまではまったくの「想定内」でしたが、その直後に14メートルもの大津波が襲いました。
これは想定の倍以上の高さで、発電所はすべての電源を喪失し、あらゆる装置が作動しなくなってしまいました。



今後発生する巨大地震によって、同じように原発から放射性物質が漏れ出したら、どのように身を守ればいいのでしょうか?


被爆から身を守るためには?


放射性物質は、まず空気中を漂い降下してきます。


できるだけ早く避難し、避難地域には決して立ち入らないようにしなければいけません。


そして、避難エリアの外側でも、屋外よりも屋内にいることが大切です。
室内では換気扇の使用を避けますが、常時喚起システムが作動している建物は忘れず停止しておかなくてはいけません。
これだけで空気中の放射性物質の大半を浴びずに済みます。


さらに窓や、換気口を確実にふさぎ、隙間には目張りをして外気が一切入らないようにします。



どうしても外に出なければいけない場合は、できるだけ肌の露出を避け、長袖、長ズボンを着てすそは靴下の中に入れます。
水で濡らしたマスクやハンカチで口・顔を覆い、可能であれば帽子やフード、手袋、ゴーグルなども着用してください。


雨が降っている場合は、すその長いレインコートを着用し、できるだけ雨に当たらないように注意します。



室内に戻ったら、外気に触れたものはすべて袋に入れてしっかり口を閉じておきます。
肌を露出した部分がある場合は、なるべく早く水とせっけんで洗い流します。




ただ、一番恐ろしいのは放射性物質が体内に入り、身体の中で放射線を出し続ける内部被爆です。


食べ物や飲み物は、あまりに高レベルの場合でない限りは、短期間で健康を損なうリスクは低いと言われていますが、原発事故が発生すると、なるべくそういったことにも注意して生活しなければいけなくなります。



大津波から身を守るためには?


大津波を発生させる地震、例えば、東海・東南海・南海地震が連動して発生した場合、本州南部や四国、九州は深刻な津波に襲われる可能性が高いです。


津波は地震と違い被害を及ぼすまでに多少のタイムラグがあります。
この数分から数時間のタイムラグをどのように行動するかが生死をわける最大のポイントです。



基本的には、できるだけ早く適切な高台やビルに避難することです。


大津波の場合は、財産はほぼ助かりません。
東日本大震災でも、自宅に物を取りに戻って津波に巻き込まれた人が数多くいました。 それよりもまずは命を落とさないことを最優先に考えなければいけません。



普段から生活したり、仕事をしているとこから何分で何mの高台まで避難できるのかをシュミレートしておく必要があります。


ハザードマップなどで情報を集め、この地域ならどこまで逃げれば良いのかを、普段から考えておく必要があります。


高台に行くことが難しければ、太い鉄骨や鉄筋コンクリート造で5階建て以上のできるだけ高いところへ逃げるようにします。



東日本大震災では予め避難所として決められていた場所でさえ、津波に襲われるケースがありました。
ここなら安心と思いこまず、より高い場所があればそちらを目指すべきです。



インターネットメディアを活用する


大津波が襲った地域では、役所ごと津波に流されたり、ホームページなどの情報発信機能がダウンしてしまったりしたにも関わらず、Twitterで情報を出し続けた自治体がありました。


また、救助を求める人がTwitterやFacebookに情報を書き込んでいた例もあります。


その一方で、真偽不明の情報や、デマなども少なからず発信されてしまいました。


インターネットメディアの情報は現場の生の状況を報道機関よりも先行して把握できるというメリットがありますが、その情報を発信する方も、受け取る方も、その真偽判定を自己責任で行わなければいけません。